いつもありがとうございます、堤です。
▼2019年7月下旬!LINE公式アカウントの教科書『LINE公式アカウントマスター養成講座』発売です!
そんな中、採用担当者から「SNSを使って求人していきたいが、何から始めていいかわからない」「どのSNSを使って始めたらいいのか迷ってしまう」といった声を聞くようになりました。
ここでは、SNSの中でもLINE公式アカウントに特化して、採用への活用方法をご紹介します。
採用にLINE公式アカウントを利用するメリット
まず、LINE公式アカウントを活用しない手はない!と思えるポイントをお伝えしていきます。そのポイントは次の4つです。
- コストがかからない
- 他のSNSより伝達力が優れている
- 潜在的人材を獲得できる
- ミスマッチを防げる
コストがかからない
従来の採用活動では、求人誌や求人サイトへの広告費が必要となっていましたが、LINE公式アカウントは無料で始められます。
LINE@では無料プランでは使用できる機能に制限がありました。しかしLINE公式アカウントでは、どのプランでもすべての機能が利用できるようになったのです。
メッセージ配信数に関しては、フリープランの場合、1,000通まで完全無料で送信することができます。従来かかっていた広告費が大幅に削減できますね。
他のSNSより伝達力が優れている
LINEのユーザー数はいまや8,400万人、日本の人口の6割以上にのぼります。特に20~30代の利用率は高く、毎日利用している人も多く見られます。ユーザー数ではダントツ1位です。
また、他のSNSは「アプリを開く」という手間がありますが、LINE公式アカウントから配信するメッセージは、相手のLINEトーク画面に直接届きます。そのため見落とすことが少なく、伝達力にも優れているといえます。
潜在的人材を獲得できる
「今すぐではないが、将来は転職を考えている」「いい企業があったら転職したい」と漠然と考えている人たちは、自分の希望が具体的になっていないので、電話やメールで企業にアプローチすることに抵抗があります。
その点LINEであれば「いい求人があるかもしれないから、とりあえず登録してみよう」と警戒心が低くなり、本来まだ就職活動するする気がなかった人とも接触ができるようになります。
ミスマッチを防ぐことができる
企業側から積極的に企業情報を送ることにより、応募者とのミスマッチを防ぐことができます。
日常の社内風景や、イベント等、会社の特徴をアピールしておけば、求職者がより具体的にイメージできるので、長く勤務してもらうことにつながります。入社前に、しっかり心構えができますね。
LINE公式アカウントを採用に活用する方法
続いて、この章では採用に活用できるLINE公式アカウントを機能を、具体例を交えて解説していきます。
1:1トーク
LINE公式アカウントは、通常のLINEと同じように1:1で直接やり取りができ、個別対応が可能です。面接の日程調整に利用でき、すぐに返信できるのも魅力です。
応答モードで「チャット」を選択することで、自動モードから手動モードに切り替わり、1:1トークができるようになります。
さらにLINE@ではできなかった複数でのチャットも可能となりました。例えば、内定者同士のグループチャットに活用できます。
メッセージ
LINE公式アカウントではメッセージを一斉配信することができますので、効率良く採用情報を発信できます。
リアルタイムに配信できるので、例えば説明会の案内、アルバイトの急な欠員、繁忙期の増員募集などに利用できます。内容の変更も簡単に行えます。
メッセージはキャンペーンや商品情報などを、インパクトのある画像を使って瞬時にわかりやすい内容で送信しましょう。
タイムライン
LINE公式アカウントには、自分の投稿やプロフィール画像などが表示される「ホーム」という機能があります。また友だちが、ホームに投稿したものが表示される場所を「タイムライン」といいます。
タイムラインでは、投稿を見たユーザーが「いいね」をしたり、コメントしたりできます。コメントに対して返信できますので、ユーザーとコミュニケーションが取りやすい機能です。
「メッセージ」は送るたびに通知されるため、頻回に送るとブロックされてしまいがちです。その点、タイムラインであればユーザーのタイミングで見ることができるので、わずらわしさが減少されます。
シェアすることもできるので、直接つながっていない人へのアプローチもでき、投稿数に制限がない、というのも利点です。
LINE公式アカウントは企業側にも求職者にも便利なツール
20代のLINE利用率は96%と、特に学生に多く利用されているLINE。新卒・アルバイト採用にも効果が期待できますね。
採用担当者にとって、求職者と「スムーズに連絡がとれる」、「発信した情報を見てもらえる」ツールは、きっと手放せない存在になると思います。自社に合った活用方法を広げていってみてください。
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