コラム

LINE広告の運用ポイントをプロが解説!基本知識や審査ポイントも

2022.01.29

LINE広告は、国内最大級のユーザー数を誇るLINEアプリ内で展開できるため、多くの企業にとって魅力的な広告媒体です。

しかし、その効果を最大限に引き出すためには、いくつかの重要な運用ポイントと基礎知識を理解しておく必要があります。

本記事では、LINE広告の運用で押さえるべき基本知識から、具体的な運用ポイントや注意点まで、プロの視点から詳しく解説します。

▼この記事で分かること

  • LINE広告の基本的な配信先とオークションの仕組み
  • 効果的なプロモーション設計の考え方
  • LINE広告の効果を最大化する10の運用ポイント
  • LINE広告の審査を通過するためのポイント
  • LINE広告を自社で運用する場合と外注する場合の比較

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下記の動画では、実店舗でLINE友だち追加広告を活用した集客事例が紹介されています。10分ほどの内容なので、ご確認ください。

>>【本当は教えたくない】LINE友だち追加広告×実店舗の効果がすご過ぎる

 

LINE広告の運用で押さえるべき3つの基礎知識

LINE広告の運用を成功させるためには、基本的な仕組みと配信先を理解することが不可欠です。

ここでは、LINE広告の運用における3つの重要な基礎知識について解説します。

▼LINE広告の運用で押さえるべき3つの基礎知識

基礎知識①|広告の配信先
基礎知識②|オークションの仕組み
基礎知識③|プロモーションの設計

LINE広告の概要は、下記の記事で解説しています。あわせてご確認ください。

>>LINE広告とは?5つの特徴と申込時の注意点も解説

基礎知識①|広告の配信先

LINE広告の配信先は、大きく分けて「LINEアプリ」と「LINEが提携している外部のアプリ」の2つに分類されます。

主なLINE広告の配信先は、以下の通りです。

配信先

利用者数

トークリスト(Smart Channel)

月間約8,800万人以上

LINE NEWS

月間7,700万人以上

LINE VOOM

月間6,800万人以上

ウォレット

月間4,700万人以上

LINEマンガ

累計4,000万ダウンロード数

LINEマイカード

4,100万枚

LINEブランドカタログ

約4,800万人

LINEオープンチャット

累計3,000万人

LINEクーポン

全国約50,000店舗以上

LINEショッピング

累計4,700万人(会員登録ユーザー数)

LINEアプリ内だけでなく、LINEが提携する外部アプリにも広告を展開できます。これらの外部アプリには、LINEマンガやLINE NEWSなどが含まれ、それぞれ数千万人規模の利用者数を誇ります。

多くユーザーに配信できるため、費用対効果の高い広告配信を期待できるのはメリットです。

基礎知識②|オークションの仕組み

LINE広告では、オークション形式で表示される広告が決まります。この仕組みは、広告枠に対して複数の広告主が参加し、最も高い金額を提示した広告が表示されるものです。

例えば、以下のように3人の広告主が出向した場合、1番高額を提示されたBさんの広告が掲載されるようになります。

広告主

提示金額

Aさん

300円(eCPM)

Bさん

800円(eCPM)

Cさん

500円(eCPM)

※「eCPM」とは、1,000インプレッションあたりの金額の単位

LINE広告には、最低出稿金額の設定はありませんが、提示金額が低すぎると広告が掲載されない場合があります。

そのため、効果的な広告掲載のためには、入札金額を調整しながら、最も反応があり費用対効果が高い金額を見つけることが大切です。

基礎知識③|プロモーションの設計

LINE広告を活用したプロモーション活動では、クリック率の低下を防ぐための設計を意識することが不可欠です。

具体的には、以下のような点が求められます。

  • ・ユーザーの興味・関心を引く
  • ・コンバージョン率(CVR)を高める
  • ・新しいクリエイティブに挑戦する

当初はユーザーの関心を惹きつけるタイトルや画像でアプローチし、その後はクリック率を高めるための行動喚起を実施します。

しかし、ユーザーは広告に慣れてしまうと反応率が低下します。そのため、広告の反応率が低迷する前に、新しい広告を作成して出稿し続けることが、広告効果を維持する上で重要です。

LINE広告の効果を最大化するための運用ポイント10選

LINE広告の配信先やオークションの仕組みといった基礎知識を理解した上で、広告効果を最大化するポイントを押さえることが重要です。ここからは、LINE広告の成果を向上させるための運用ポイントを解説します。

▼LINE広告の効果を最大化するための運用ポイント10選

運用ポイント①|広告出稿の目的を明確化する
運用ポイント②|状況に合わせた配信方法を選択する
運用ポイント③|ターゲティングは広めに設定する
運用ポイント④|配信面ごとに最適化する
運用ポイント⑤|ユーザーに刺さる広告文を考える
運用ポイント⑥|自動入札を積極的に使用する
運用ポイント⑦|複数のクリエイティブをテストする
運用ポイント⑧|効果を定点観測してPDCAサイクルを回す
運用ポイント⑨|ユーザーの動線を意識する
運用ポイント⑩|LINE広告ネットワークを活用する

これらのポイントを実践することで、より効率的かつ効果的な広告運用を目指しましょう。

運用ポイント①|広告出稿の目的を明確化する

LINE広告を出稿する際は、その目的を明確に定義することが不可欠です。例えば、商品を直接購入してもらいたいのか、新商品を広く認知してもらいたいのかなど、具体的な目標を設定しましょう。

「なんとなく」で広告を出稿しても、期待した効果は得られず、広告費が無駄になってしまう恐れがあります。広告の目的を明確にすることで、以下のような目標設定が考えられます。

  • ・友だち追加
  • ・Webサイトへの誘導
  • ・商品購入
  • ・アプリダウンロード
  • ・動画再生

これらの目的に合わせて、広告クリエイティブのフォーマット(画像やカルーセル、動画など)を最も効果的なものに選択することが重要です。

運用ポイント②|状況に合わせた配信方法を選択する

LINE広告の配信方法は「画像」「カルーセル」「動画」の3種類から選択できます。自社の広告出稿目的やターゲット層に合わせて、最適なフォーマットを選ぶことで広告効果が高まります。

例えば「友だち追加」を目的とする場合は、視覚的に訴えやすい画像フォーマットが最適です。

一方、複数の商品やサービスを紹介したい場合は、カルーセル形式が効果的です。また、動画広告は、より多くの情報を伝えたい場合や、ブランドの世界観を表現したい場合に向いています。

また、ターゲット設定においても、デモグラフィックデータ配信やオーディエンス配信、類似配信など多くの方法があります。自社の状況やキャンペーンの目標に合わせて、これらの配信方法を戦略的に選択し、最適なユーザー層にアプローチすることが重要です。

運用ポイント③|ターゲティングは広めに設定する

LINE広告のターゲティング設定において、最初からターゲットを細かく絞り込みすぎると、クリック率の低下を招きやすいです。結果として、コンバージョン率(CVR)も悪化する傾向があります。

例えば「都内に住む22歳でダイエットに関心のある独身男性」のように、詳細に設定することはおすすめできません。まずは、より広い範囲のユーザー層に、広告を配信することをおすすめします。

最終的に特定のターゲット層にリーチしたい場合でも、初期段階では広めに設定し、その後にフィルタリングするアプローチが効果的です。

このように、CVRの向上を目指すためには「入り口は広く、出口を少しずつ狭めていく」というイメージでターゲットを設定していきましょう。

運用ポイント④|配信面ごとに最適化する

LINE広告は、トークリストやタイムライン、LINE VOOMなど、さまざまな配信面(プレイスメント)に広告を表示できます。それぞれの配信面は、ユーザーの利用状況や特性が異なります。

そのため、各配信面の特性に合わせて、クリエイティブ(広告のデザインやテキスト)やターゲティング設定を最適化することが大切です。例えば、タイムラインでは静止画や動画、LINE VOOMでは縦長の動画がユーザーの目に留まりやすい傾向があります。

配信面ごとのユーザー行動を理解し、最適なフォーマットでアプローチすることで、広告効果の向上につながります。

運用ポイント⑤|ユーザーに刺さる広告文を考える

LINE広告でユーザーの行動を効果的に促すためには、魅力的な広告文を作成することが重要です。広告文を作成する際には、具体的な数字を用いることで、ユーザーに限定感やお得感、あるいは実績といった情報が伝わりやすくなります。

例えば「〇日まで30%OFF」「本日限定」「実績1,000件突破」といった表現は、効果的です。

また、LINEというプラットフォームの特性上、親しみやすいセリフ調のテキストを使用することも、ユーザーの共感を得やすくなります。ユーザーの心に響く言葉を選び、行動を喚起する広告文を作成しましょう。

運用ポイント⑥|自動入札を積極的に使用する

LINE広告には、広告の入札方法として「手動入札」と「自動入札」の2種類があります。

入札方法

内容

手動入札

CPM(インプレッション1,000回あたりの費用)やCPC(クリック1回あたりの費用)の単価で入札設定ができる

自動入札

LINEのシステムがほかの広告の配信データなどを参考に、自動的に最適な入札単価を設定する

手動入札は、この金額が低すぎると広告が表示されにくくなり、逆に高すぎると費用対効果が悪化して赤字になるリスクも考えられます。

一方、自動入札は、入札単価を抑えつつ配信効率を高めることが可能です。LINE側も自動入札の利用を推奨しており、低リスクで効率的なリターンを期待したい場合には、自動入札の活用を積極的に検討することをおすすめします。

運用ポイント⑦|複数のクリエイティブをテストする

LINE広告では、一つのクリエイティブ(広告のデザインやテキスト)だけでは、ユーザーが広告に慣れてしまい、反応率が低下する場合があります。

そのため、ユーザーの反応率を維持・向上させるためには、複数のクリエイティブを作成し、テストを繰り返すことが不可欠です。

複数のクリエイティブを作成する際は、以下のような切り口で訴求内容を変えてみましょう。

  • ・ユーザーのニーズに合わせた訴求
  • ・性別や年齢層に合わせた訴求
  • ・商品の価格帯を強調した訴求
  • ・企業や商品の実績をアピールした訴求
  • ・商品の特徴や性能を具体的に説明した訴求
  • ・ユーザーの口コミや評価を盛り込んだ訴求
  • ・人数や期間などの限定性を武器にした訴求

また、静止画と動画など、フォーマットを変えてテストすることも有効です。このようなトライアンドエラーを繰り返すことで、効果的なクリエイティブの「勝ちパターン」を見つけられます。

その勝ちパターンが見つかったら、同様の切り口で複数のクリエイティブを作成し、ユーザーの反応をテストしていきましょう。

運用ポイント⑧|効果を定点観測してPDCAサイクルを回す

LINE広告は、出稿して終わりではなく、運用開始後が本当のスタートです。

広告効果を最大化するためには、PDCAサイクル(Plan→Do→Check→Action)を回し、クリエイティブを継続的に改善していく必要があります。このサイクルを回すことで、LINE広告の費用対効果が確実に向上します。

また、複数のクリエイティブを用意しても、比較対象がなければ、その効果を正確に判断できません。そのため「A/Bテスト」を実施し、どのクリエイティブが最もユーザーの反応を得られているかを検証しましょう。

A/Bテストを繰り返すことで、ユーザーに最も響く訴求ポイントを見つけ出せるようになります。

仮に、効果的なクリエイティブが見つかったとしても、同じ広告を長期間掲載し続けると、ユーザーが広告に慣れてしまい反応率が低下しがちです。

継続的に結果を出すには、PDCAサイクルを回し、常に新しい訴求やクリエイティブをテストすることが大切です。LINE広告運用中は、常に改善の意識を持ち、データに基づいた意思決定をしましょう。

運用ポイント⑨|ユーザーの動線を意識する

LINE広告の運用においては、広告の配信結果を正確に把握するだけでなく、ユーザー全体の動線を意識することが重要です。

LINE集客した後のLP(ランディングページ)や、Webサイトが適切でないと、成果が出ないケースが少なくありません。ユーザーがLINE広告をクリックしてから、最終的な成果に至るまでの「動線」全体を最適化することが不可欠です。

広告で興味を持ったユーザーがスムーズに目的を達成できるように、行動までの一連の流れを意識して改善を続けましょう。

運用ポイント⑩|LINE広告ネットワークを活用する

LINE広告ネットワークを活用すれば、月間9,700万人以上のユーザーが利用する外部アプリに対して広告配信ができるようになります。

配信したくないアプリは、あらかじめブラックリストに登録することで除外できるため、ブランドイメージを守りながら効率的な広告運用が可能です。

ターゲット層への接触機会を増やし、広告による高い成果を狙える点でも有効です。

LINE広告を運用する際の審査ポイント

LINE広告は、広告を出稿する際にはLINEヤフー株式会社が定める審査基準をクリアする必要があります。ここでは、LINE広告の審査で注意すべき3つのポイントについて解説します。

▼LINE広告を運用する際の審査ポイント

審査ポイント①|LINE広告審査ガイドラインを確認する
審査ポイント②|誇大表現や不確かな情報を避ける
審査ポイント③|著作権や肖像権などに配慮する

これらのポイントを事前に理解し、適切に対応することで、スムーズな広告配信を目指しましょう。

審査ポイント①|LINE広告審査ガイドラインを確認する

LINE広告の審査基準は、LINEヤフー株式会社が定める「LINE広告審査ガイドライン」に基づいています。

広告を出稿する前に、必ずこのガイドラインを確認し、その内容を十分に理解しておくことが、最も基本的な審査対策です。

ガイドラインには、禁止されている表現や、広告として認められないコンテンツなどが具体的に記載されています。一通り、内容に目を通しておくだけでも、審査落ちのリスクを大幅に減らせるようになります。

審査ポイント②|誇大表現や不確かな情報を避ける

広告クリエイティブや広告文において、消費者の判断を誤らせるような誇大広告や事実と異なる情報、不確かな表現は、審査で却下される主な原因です。例えば「絶対痩せる」「誰でも必ず成功する」といった断定的な表現や、根拠のない効果を謳うことは避けるべきです。

これらの表現は、消費者に誤解を与える可能性が高く、公平な競争を阻害すると判断されるため、審査で厳しくチェックされます。

広告には、正確で客観的な情報のみを記載するように心がけましょう。

審査ポイント③|著作権や肖像権などに配慮する

広告クリエイティブに使用する画像や動画、音楽などの素材は、第三者の権利を侵害していないことが求められます。具体的には、著作権や肖像権、パブリシティ権などに十分配慮することが大切です。

例えば、インターネット上で見つけた画像を無断で使用したり、人物が特定できる写真を本人の許可なく使用したりしてはいけません。権利侵害にあたり、審査で却下される原因となります。

広告に使用する素材は、自身で作成したもの、あるいは権利元から正式に使用許諾を得ているものを使用しましょう。

LINE広告を運用する方法

LINE広告の運用方法には、大きく分けて「自社で運用する」方法と「外部に委託(外注)する」方法の2つがあります。

本章では、それぞれの運用方法のメリット・デメリットと、どのような会社に向いているのか確認しましょう。

▼LINE広告を運用する方法

方法①|自社で運用する
方法②|外注する

方法①|自社で運用する

自社でLINE広告を運用することは、外部企業に頼らずに内製化でLINE広告を運用する方法です。外部企業にLINE広告の運用代行を依頼すると、外注費用が発生しますが、自社運用であればこれらの費用はかかりません。

例えば、月額10万円の広告費を使った場合、自社運用であれば広告費のみです。しかし、外部委託の場合は手数料などが加わり、総額が15万円以上になる場合もあります。

ただし、自社で運用する場合は、広告運用のノウハウをゼロから蓄積していく必要があります。そのため、当初は費用対効果が悪くなってしまう可能性も考慮しなければなりません。

自社運用が向いている会社

自社運用が向いているのは、主に下記のような会社です。

  • ・広告運用に関する知識や経験がある社内リソース(担当者)を確保できる会社
  • ・広告予算が比較的小規模で、まずは自社で試してみたい会社

このいずれかの条件を満たす企業は、自社で運用して広告運用のノウハウを蓄積していけます。

方法②|外注する

外部の専門企業にLINE広告の運用代行を依頼することで、プロが持つノウハウを最短で活用できます。自社で運用を始める場合、広告費を支払いながら、反応の高いクリエイティブや効果的な運用方法を一つひとつ見つけ出さなければなりません。

しかし、LINE広告の代理店には、効果的なクリエイティブの作成方法や最新の運用ノウハウが豊富に蓄積されています。

運用には手数料がかかりますが、無駄な広告費を抑えつつ、効率的に費用対効果を向上させることが期待できます。自社運用が難しいと感じる場合は、積極的に代理店への依頼を検討しましょう。

LINE広告の代理店を選ぶ方法については、こちらの記事で詳しく解説しています。気になる方は、ご参照ください。

>>【プロ厳選】LINE広告のおすすめの代理店10選|ポイント5つを解説

外注が向いている会社

外注が向いているのは、主に下記のような会社です。

  • ・LINE広告運用に関するノウハウやリソースが不足している会社
  • ・短期間でLINE広告の成果を最大化したい会社

これらの企業では、専門代理店に依頼することで、迅速かつ効果的な広告運用を目指せるようになります。 

>>LINE広告で高い効果を出した事例紹介!効果を高める3つのポイントも解説

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まとめ:LINE広告の運用ポイントを押さえよう

まとめ

LINE広告は、国内最大級のユーザー基盤を持つ強力なマーケティングツールです。本記事で解説したポイントを参考に、貴社のビジネス成長につながるLINE広告運用を目指しましょう。

LINE広告の特性を理解し、目的を明確にした上で、ターゲティングやクリエイティブの最適化、PDCAサイクルを実践することが大切です。

もし、LINE広告の運用において「自社だけで進めるのが難しい」「より専門的な知見を取り入れたい」と感じたら、マーケリンクまでご相談ください。貴社の状況に合わせた最適な運用戦略をご提案いたします。

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